お客様の願いは千差万別・・お客様の資産を守り、育てるための戦略的なカウンセリングを行っています。各分野のプロフェッショナルとつなぐ出口戦略もしっかり行います。ご購入エリアのフェアなマーケットデータのご提供に加え、何年間物件を維持していくか、売却はいつごろがベストかなど、売却時のリスクや対策プランも事前に検討し、ベストなご購入プランを提案をしております。物件管理をご希望の方には購入後も安心していただけるように、毎月のレポートもお送りしております。
現地で長くビジネスをしているプロフェッショナルとのつながりのある当社と他社の業者様との違いを実感してください。
ご購入手続きは、HK Mega Real Estate & Investment がサポートさせていただきます。

1.無料見積もりで予算のご提案
購入時にいくら費用がかかるか、ローンを組む場合にはどのくらいの予算と頭金にするかなど、詳しいお見積を
お出しします。お客様のご負担のないような計画を立てられることは現地金融機関のローンオフィサーが常駐している当社の強みでもあります。一括購入の方も、ローンで購入の方も、お客様の将来的なご計画やご希望を伺いながら、購入計画を立てていきます。
ーアメリカでの不動産投資の継続 商業物件やアパートの購入など
2. フェアで独自のデータ提供で投資戦略のご提案
妥当なマーケット価格か査定も
投資の場合は表面的にCAP(利回り)が良くても、投資しようとする候補地にテナントリスクや他にリスクがないか、リスクがあったとしても最小限にするための方策を、融資のプロをはじめとした当社のチームが対応します。無駄に高い金額で購入されないよう、フェアなマーケット調査により、妥当なマーケット価格かどうか査定もします。
当社はカリフォルニア州ロサンゼルスに拠点を置いていますが、ロサンゼルス近郊、カリフォルニア州全体でベストな投資エリアをご提案します。
ご自宅購入の場合も、周辺環境のリスクや将来のプランに合わせた情報提供もさせていただきますので、安心の物件選びが可能です。
3. 売却後の対策プランのご提案お客様と各分野の
プロフェッショナルとつなぐプラン
当社の言う"戦略"とは、投資をした後、将来的にお客様の資産が守れるか、お客様の願いをかなえられるか、を大前提にして考えています。
投資目的に応じて、何年間物件を維持していくか、売却はいつごろがベストか、売却後にどうするか、など売却時のリスクや対策プランもしっかりと事前に検討してご提案をしています。
ー節税のために不動産を買われる方
ー将来アメリカで資産を増やしたい方
ーアメリカでビジネスをおこすため、まずは不動産を買いたい方
ーアメリカ進出したい方
ーお子さんの留学のために買われたい方
おひとりおひとりの願いをかなえるためにしっかりと、じっくりとカウンセリングを行い、必要に応じて各専門家へのご紹介を行っております。
さらに詳しく
ーご購入の目的
ー初期投資のご予算
ー投資目的
・節税目的ですか? ・アメリカで資産を増やしたいですか? ・将来アメリカに住みたいですか?
・アメリカでビジネスをお考えですか?など
ー投資を現金で行うか、ローンを組んで行うか、お客様の状況に応じてご提案します。
ー将来的なアメリカに投資した不動産を売却するか、相続するかなど運用について
*日本での税制に関しましては、日本の税理士、会計士の方と必ずご確認ください。
米国での税制や会計に関しましては、ライセンスを保持する米国会計士をご紹介します。
さらに・・・
売却後の対策プランのご提案 不動産投資をきっかけとしたアメリカ国内の金融商品のご紹介など
将来的に売却益が得られるか?資産を活用して次の投資の可能性は?売却するか、相続するか?
運用に回すか?ビジネスを起こすか、お客様のライフプランに合わせた対策プランを伺います。
アメリカ国内への不動産投資をきっかけに、金融商品の活用の可能性も開けます。
また、売却時に予想される税務的な処理など、投資がよりベストに近くなるようなご提案をいたします。
例:アメリカ国内の金融商品ー生命保険・株式・国債
年間平均のリターンが3%から7-8%以上のものまで多くの金融商品が、アメリカに存在します。
中には、生命保険の死亡保障が2倍から3倍になる商品選択の可能性もあります。
例えば5000万円の複利の商品が3-5%でも、20年で2倍以上になるので、死亡保障が払い込み金額の2倍になる可能性のある商品も。
金融商品の購入を可能にする税申告(TAX RETURN)とFederal IDの取得
日本国内の方がアメリカの金融商品を購入することはできません。Federal ID取得する必要がありますが、
熟知した現地のライセンスを持つエージェントと弁護士・会計士との連携をし、確実に、そして法律に順守した形で取得を行い、米国での税申告の準備をしていきます。
計画的に行わないと、日米双方の法律違反となったり、大変な相続税がかかってきたりと、せっかく築いた資産が予想以上に減ってしまうことも考えられます。
弊社では、ライセンスを持つ米国金融のプロフェッショナルが日本語で対応しておりますので、安心した不動産投資+資産形成を行っていただけます。